ゴルフ会員権ニュース

カレドニアン･ゴルフクラブは2022年(令和4年）10月1日より補充会員募集中。高齢会員の退会があったため。
募集金額は税込で、個人･法人の正会員が1030万円（入会金330万円＋預託金700万円）で定員20名、平日会員（月～金）が206万円（66万円＋140万円）で定員30名。間接株主会員制で譲渡可の会員権。入会には会員の推薦等が必要となる。

グリーンの14フィートチャレンジなどのブランディング効果と関東ゴルフ連盟の競技などにより、高速グリーン･充実した練習環境の認識が広まり、競技志向のメンバーが増え会員がアクティブになっている。また、姉妹コースである富里GCが来年閉鎖することになったが、コース売却の補償金問題が解決、カレドニアンは今後経済的心配はなく設備投資を行う余裕が生じる見込みでコースのクオリティをさらに上げていくという。

冨里GCとカレドニアン・GCを運営する東京グリーン冨里カレドニアン(株)は全英オープンやマスターズ並みのグリーンスピード14フィートを達成する管理方法等を公表。早川社長は、第一に速いグリーンはマイケル・ポーレットが設計した戦略性を際立たせる、第二に日本の気候で世界的な試合もできる管理法を公表することで日本の管理レベルアップにつながり、1グリーンをいち早く採用した魁として証明していきたいと説明。日本のトーナメントでも一時的にローラーをかけることで12フィート前後が出ている中で同社では“我々の夢”として夏場を除き14フィートに近いスピードを長期間目指すという。　同社では、8年前から14種類の芝種をテスト、夏に強い芝生育成を研究。4月には2.8ミリの低刈で13.5フィート達成、14フィートチャレンジとしてオープンコンペ・通常営業でもテストしている。夏場には極限状態でのテストを実施、35度以上の暑さでも健康な状態を保った品種Ｔｙｅｅを9月9日にインターシード、グリーン高速化も確認できたことで今後2年をかけて本格的にその優良芝への転換を図っていく。また、グリーンの高速化には芝刈機の改良、更新作業、施工法、目土散布と肥料、山水管理等で課題があり、試行錯誤を続けてきたという。　コース管理の手間は倍以上とも思われどこのコースでも目指せるわけではなさそうだが、早川社長は東京オリンピックでの会場となる霞ヶ関CC等で少しでも芝の管理に役立ってもらいたいと説明している。

カレドニアン・ゴルフクラブは12月1日より会員募集開始。募集金額は個人・法人正会員が206万円（入会金126万円、預託金80万円）、定員100名。間接株主会員制の譲渡可能な会員権で、入会条件はクラブ規制等を守り秩序を保てる方等で会員の推薦が必要。年会費は10万5000円。　経営会社の東京具リン冨里カレドニアン(株)の早川会長は「3年間1度も来場しない会員が半分以上、アクティブ会員を増やしたい。クラブ競技も沢山あり、本格コースでクラブライフを楽しんでいただきたい」と説明。数々のトーナメントを開催したコースは戦略性を高めた難易度の高いコースだが、アベレージゴルファーも楽しめるよう改造したという。　22年からの年会費値上げで会員中心でゴルフライフが充実するエクスクルーシブな運営をめざし、『練習場での30分練習』『8分間隔スタート』『60分の昼食・歓談』『クラブ競技表彰式全員参加』を4柱として伝統文化に育てているという。カレドニアンは300Yの打ち放しと一周できる練習グリーンとアプローチ練習場を3面に増やし充実させた。会員のプレー料金は前日10605円（キャディ付）、ビジターは会員同伴で平日1万8580円、土日祝日2万8800円、閑散期には割引あり。

カレドニアン・ゴルフクラブではアプローチ練習場の拡張工事が終了、6月12日より使用開始。　面積は従来の倍以上となり、これまでグリーン1面・バンカー1ヶ所だったが、グリーン2面、バンカーは3ヶ所となった。来場者は自由に練習できる。

カレドニアン・ゴルフクラブは今年12月20日までの期間限定で名義書換再開。　書換料は、正会員126万円（通常210万円）、平日会員12万6000円（52万5000円）。一般社団法人カレドニアンクラブの入会金として1万円が別途必要。同クラブは今年20周年を迎えるにあたり会員の活性化を図るため期間限定で名義書換料を値下げする。

富里ゴルフ倶楽部とカレドニアンゴルフクラブは、会員の預託金償還問題の解決のために平成15年に有限責任中間法人を設立、会員の預託金は永久積化して償還請求による危機を回避、一方では(株)整理回収機構に譲渡されていた両ゴルフ場の債権は支援会社の１社が42億円で一時的に買い取り、経営会社の東京グリーンが１社に対して返済するということで法的処理によらない自主再建を果たした。同社は不動産を売却し40億円を一括弁済、残りは21年3月末までに完済し完全な無借金経営になるという。