ＰＧＭ総成ゴルフクラブ

中心相場：※ ～ 230

PGM総成ゴルフクラブでは、入会条件と入会書類の一部を変更する。
実施は2024年(令和6年)1月1日以降の入会受付分より。

入会条件
当該クラブの正会員あるいは有期正会員1名及び理事1名の推薦があること
　　　　　　　↓
当該クラブの正会員あるいは有期正会員1名の推薦があること

入会書類
推薦書2通　→　推薦書1通

PGM総成GCは2022年（令和4年）9月20日から募集口数30口の販売終了まで正会員を募集する。
会員数を維持しながら安定したクラブライフを提供し、GRAND PGMブランドの商品価値の高いクラブ運営を行っていくため。
募集金額は税込で3,300,000円。すべて入会金で優待プランの設定はなし。
2022年（令和4年）10月20日から4次募集販売終了まで名義書換は停止。但し相続、親族間譲渡及び登録者同一の場合は対象外。

2022年8月23日現在の会員数は1257口（正会員1004口、有期正会員202口、平日会員51口）。

PGM総成ゴルフクラブは、2月1日より会員権の名義書換受付を再開。
名義書換料は税別で正会員100万円、平日会員50万円。
年会費は税別45,000円。
現在の会員数は正会員・平日会員合わせて1200名弱。

入会条件
・入会申込者が個人の場合は、日本国内に印鑑登録していること
・法人の場合は、法人として印鑑登録していること
・入会申込時の年齢が、個人会員満25歳以上、法人は登録者の年齢が満25歳以上
・当クラブの正会員あるいは有期正会員1名及び理事1名の推薦があること
・暴力団、暴力団員、暴力団関係企業・団体、その関係者またはその他の反社会的勢力でないこと

PGM総成ゴルフクラブは昨年開始した会員補充募集を募集定員100口に達したとして受付を終了。
停止していた名義書換は2月1日より再開する。

名義書換料（税別）
正会員
　　一般譲渡　　　　　　　　1,000,000円
　　相続　　　　　　　　　　　500,000円
　　三親等内　　　　　　　　　500,000円
　　同一法人内　　　　　　　　500,000円
平日会員
　　一般譲渡　　　　　　　　　500,000円
　　相続　　　　　　　　　　　200,000円
　　三親等内　　　　　　　　　200,000円
　　同一法人内　　　　　　　　200,000円

PGM総成ゴルフクラブは８月１日より会員募集開始。

募集金額（税別）は入会金のみで、個人・法人記名式の正会員が2,000,000円、同時入会は1,900,000円。
募集口数は100口で定員に達し次第締め切り。
年会費は45,000円。

入会条件は、個人入会は日本国内に印鑑登録していること、法人入会は法人として印鑑登録していること。
年齢は個人が満25歳以上、法人は登録者が満25歳以上であること。
当クラブの正会員か有期会員1名と理事1名の推薦があること。
暴力団、暴力団員、暴力団関係企業・団体、その関係者又はその他の反社会勢力ではないこと。

現在の会員数は、正会員・平日会員の1,100名弱。

PGM総成ゴルフクラブは会員補充募集を行う。クラブライフの維持向上のため。

期間：2020年（令和2年）8月1日より（募集口数に達し次第終了）
種類：正会員（個人・法人記名式）　
口数：100口
金額：2,000,000円（税別）
　　　・全て入会金で、入会金は返還しない
年会費：45,000円（税別）
入会条件
　　　・個人会員は原則25歳以上で、日本国内に印鑑登録されていること
　　　・法人会員は日本国内に法人登記・印鑑登録、登録者は25歳以上
　　　・当該クラブ正会員あるいは有期正会員1名及び理事1名の推薦があること
　　　・暴力団、暴力団員、暴力団関係企業・団体やその関係者、その他反社会的勢力でないこと
　　　・入会審査において承認後、ゴルフ場等に係る会員規約の適正化に関する法律に定める書面の金額を入金すること
　　　・女性入会（個人・法人とも）は女性枠200名を超えないこと

GRAND PGMにも位置づけられている、PGM総成ゴルフクラブのリニューアル改修が一部完成した。

和モダンな雰囲気を崩さぬようリニューアル。

クラブハウス全体は和の雰囲気を保ち、ロビーやレストランの家具やカーペットを新調。
プロショップは洗練された店構えに一変、品揃えを充実。
ロータリーは鬱蒼感を一新、光をあて開放感あふれる印象に。

今後はコースの植栽整備、ドライビングレンジの改修を行っていく。

ブリヂストンスポーツ㈱は、PGM総成ゴルフクラブで「Bridgestone golf　ドリームフェスタ2019」を12月12日に開催。9月20日から10月15日まで参加者を募集。
今年で5回目の開催で、宮里藍、アン・シネ、宮本勝正ほかブリヂストンスポーツと契約するプロ約30名が参加、9ホールのラウンド（数ホールはプロと一緒に）、プロによるレッスン、懇親パーティなど、プロと1日中楽しめるイベントを予定。
今年は参加チケット、パッケージツアーの購入権の応募選考を行うため、参加希望者は指定の応募フォーマットに記入し応募。参加料金は税込で、チケットが1人1枚10万円、パッケージツアー（2名1室利用時、1人）は伊丹発が15万3000円、福岡発が16万6000円。
応募条件は、ゴルフコースでプレー経験があり安全に楽しくプレーできる、ゴルフプレーに関わる用品を用意できる、ドリームフェスタ参加チケット・パッケージツアー購入権応募にあたっての同意事項を承認できるなどすべてを満たす方。
当選者はメールが送信されたら期日までに購入手続きを済ませる。

PGM総成ゴルフクラブは、2019年7月1日より名義書換料・登録者変更料を改定。同時に、変更料の支払い方法にかかる預託金充当制度を導入する。
また、有期正会員の期間満了時における更新料も設定、税別で1,000,000円。

名義書換料（税別）
・一般
　　　正会員　　　1,000,000円
　　　平日会員　　　500,000円
・相続（譲渡人の相続人が入会）
　　　正会員　　　　500,000円
　　　平日会員　　　200,000円
・三親等内親族間（譲渡人の三親等内の親族の入会）
　　　正会員　　　　500,000円
　　　平日会員　　　200,000円
同一法人内登録者変更料（税別）
　　　正会員　　　　500,000円
　　　平日会員　　　200,000円

ＰＧＭ総成ゴルフクラブは、3月31日で名義書換料減額キャンペーンが終了、2019年4月1日より名義書換料を改定する。

名義書換料（税別）
　　正会員　　　1,000,000円　→　2,000,000円
　　平日会員　　 500,000円　→　1,000,000円

パシフィックゴルフマネージメント㈱は、新規取得した「レイクウッド総成カントリークラブ」と「レイクウッド大多喜カントリークラブ」について、2019年2月1日よりそれぞれゴルフ場の名称を「ＰＧＭ総成ゴルフクラブ」「大多喜カントリークラブ」に変更してＰＧＭが運営を開始すると発表。
日本土地建物㈱及び㈱レイクウッドコーポレーションより㈱レイクウッド総成の全株式、㈱レイクウッドコーポレーションより㈱レイクウッド大多喜の全株式を譲り受ける株式譲渡契約を締結。ゴルフ場保有会社はそれぞれ「総成ゴルフ㈱」「千葉大多喜ゴルフ㈱」へ商号を変更、運営はＰＧＭ。
ＰＧＭ総成カントリークラブは、ハイグレードゴルフ場ブランド「ＧＲＡＮＤ　ＰＧＭ（グランＰＧＭ）」の12ヶ所目のコースとして展開予定でＰＧＭの名を冠にしてグループを代表するコースという位置付けで運営していく。
新しくグループに入る2コースは、ＰＧＭの運営開始と同時に、ＰＧＭの親会社㈱平和発行の株主優待割引券やＰＧＭメンバー特典プログラム「ＰーＣＡＰ」また「Ｔカード」も利用出来るようになる。

　パシフィックゴルフマネージメント㈱と日本土地建物㈱系列2社、2コースが売買契約を締結した11月6日付けで、ＰＧＭの親会社の㈱平和が株式取得と資産に関する情報を開示。同社ではゴルフ場の保有・運営を行うゴルフ場事業において、事業拡大のため説教区的にゴルフ場の買収を行っていると改めて表明。
　レイクウッド総成CCを所有・運営する㈱レイクウッド総成は2012年6月29日設立で資本金8000万円。株主比率は㈱レイクウッドコーポレーション55.0％、日本土地建物㈱45.0％。業績は2017年10月期の純資産11億2700万円、総資産22億600万円、売上高9億2800万円、営業利益4400万円、経常利益5400万円。
　レイクウッド大多喜CCを所有・運営する㈱レイクウッド大多喜は2011年5月10日設立で資本金1億円。株主比率は㈱レイクウッドコーポレーション100％。業績は2017年10月期の純資産21億3000万円、総資産24億6800万円、売上高6億900万円、営業利益5500万円、経常利益5700万円。ＰＧＭによる株式取得は発行済株式の全部を取得することで連結子会社化する。
　レイクウッドグループのゴルフ場は2コースがヶ入れるから離れることで4コース（レイクウッドCC、平塚富士見CC、レイクウッドGCサンパーク明野C、レイクウッドGC富岡C）となる。

パシフィックゴルフマネージメント㈱は日本土地建物㈱及び㈱レイクウッドコーポレーションより、レイクウッド総成カントリークラブを所有・運営する㈱レイクウッド総成の全株式、㈱レイクウッドコーポレーションより、レイクウッド大多喜カントリークラブを所有・運営する㈱レイクウッド大多喜の全株式を譲り受ける株式譲渡契約を11月6日に締結した。
2社2コースは来年2月1日よりＰＧＭの所有になり、ＰＧＭはゴルフ場名を変更して運営を開始する。
レイクウッド総成CCは平成24年より日本土地建物㈱及び㈱レイクウッドコーポレーションの系列となり現名称に。今年7月に有期正会員募集が終了。
レイクウッド大多喜CCは平成23年に㈱レイクウッドコーポレーショングループとなり現名称で再出発していた。
㈱レイクウッドコーポレーションでは、2コースの会員には会社株式契約のため会員の預託金、プレー権はそのまま継承されると通知する。

レイクウッド総成カントリークラブは、有機会員募集を平成28年4月から行っていたが、7月11日付で入会者が200名に達し募集を終了したという。
有期正会員の募集は、税別で個人100万円、法人1登録者あたり100万円で8名まで登録可能だった。募集人数は個人・法人合わせて200名。有期正会員の資格期間は登録より10年間で、通常の正会員同様に優先的施設利用権等がある。年会費も同じ。

　レイクウッド総成カントリークラブは有期正会員の募集を4月1日より開始。　募集金額は税別で個人が100万円（入会金のみ）、法人が1登録者あたり100万円で8名まで登録可能。募集人数は個人・法人合わせて200名。有期正会員は登録より10年間、通常の正会員と同様に優先的施設利用権があり、クラブ主催のすべての競技会に参加する資格を有する。会員権の譲渡は不可、更新は可能（更新料は別途設定）。入会条件は、25歳以上で原則JGA加盟のクラブ会員、健全な社会人で理事1名・正会員1名の紹介があることなど。　現会員数が正会員900名弱、平日会員100名弱と少ないことから募集をするという。さらに4月1日から平成30年3月31日までの2年間、名義書換料の減額キャンペーンを実施する。一般譲渡で正会員200万円が100万円、平日会員100万円が50万円となる。

レイクウッド総成カントリークラブは12月18日より名義書換再開。書換料は正会員210万円、平日会員105万円、正会員の相続・生前贈与と平日会員の相続は52万5000円、平日会員の生前贈与は21万円、同一法人内記名者変更は正平共52万5000円。　入会条件は30歳以上、原則ＪＧＡ加盟クラブ会員、理事2名（原則）・正会員1名の紹介など。

総成CC経営で民事再生中のセントラルビル(株)の債権者集会が開かれ、スポンサー型の再生計画案が賛成多数で可決、横浜地裁より許可決定を受けた。(株)レイクウッドコーポレーションをスポンサーに迎え再建する。　セントラルビルの会社分割で設立する新会社、(株)レイクウッド総成がゴルフ場事業や資産を承継、新会社の株式をレイクウッドが取得する。ゴルフ場名はレイクウッド総成CCに変更。　会員等に関する再生条件は、退会会員には預託金額の18.8％を認可決定確定日の6か月後までに一括弁済。継続会員には18.8％を新預託金とした新証券を発行。記名3名、2名記名の会員権は3〜2分割して1名記名にする。

総成カントリー倶楽部を経営のセントラルビル(株)はスポンサー型の再生計画案を会員等の債権者に配布。　計画案によると不動産業でみずほグループ関連企業の日本土地建物(株)と、同建物の子会社の(株)レイクウッドコーポレーションをスポンサーとして再建を図る。セントラルビル(株)は会社分割で設立する新会社(株)レイクウッド総成にゴルフ場事業や資産を承継させ、新会社の株式をスポンサーが取得するとともに再建の資金として総額11億5000万円を新会社に拠出する。ゴルフ場名はレイクウッド総成カントリークラブにする。　会員等に関する再生条件は、退会を届け出た会員には預託金額の18.8％を一括弁済。継続会員には18.8％を新預託金とした新証券を順次発行。また、預託金5300万円（記名3名）、4300万円（3名）、2800万円（2名）は3〜2分割し、1名記名にする。確定再生債権者総数は858名、再生債権総額は61億1164万円余りとなっている。

総成CCの経営会社で民事再生法を申請したセントラルビル(株)は債権者向けの説明会を開催。再生法の申請理由、経緯、再生計画案の骨子、今後のスケジュールなどを説明。　申請理由は売上の低迷や預託金の償還請求増加などをあげた。計画案骨子はゴルフ場事業を(株)レイクウッドコーポレーショングループに譲渡、その代金を弁済資金に当てると説明。　負債総額は、9月30日現在、62億8198万円余、2億563万円余の債務超過となっている。弁済率については検討中としたが、退会者へは一括弁済、継続会員は弁済額が新預託金となるという。

総成カントリー倶楽部経営のセントラルビル(株)は11月11日に民事再生法を申請した。　同社では、これまで新規会員募集や資産処分等で預託金の償還請求に対応してきたリーマンショック以来の景気の低迷、東日本大震災の影響で入場者数が激減、預託金の償還請求に対応できなくなったため会員のプレー権の確保を目的に民事再生法に基づく再建の道を選択したとしている。スポンサー型の再建を見込んでおり、不動産業でみずほグループ関連企業の日本土地建物(株)の子会社の(株)レイクウッドコーポレーション（首都圏で5コース運営）に同社の事業を譲渡することで合意している。　負債額は大半が会員の預託金で約63億円。