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ザ・カントリークラブ・ジャパン

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基本情報
コース所在地 千葉県木更津市茅野七曲905
電話番号 0438−53−2111
予約電話番号 03−5472−3489
経営会社名 株式会社ザ・カントリークラブ・ジャパン 
経営会社住所 千葉県木更津市茅野七曲905
経営情報
ホール数 18H   P72   7078Y
設計者 加藤 俊輔
加盟団体 KGA
コースレート 72.6
開場日 昭和63年6月5日
会員名簿 平成 4年度
会員数 正会員615口
定休日 毎週月曜日(祝日の場合は翌日),1月1日
練習場 250Y 15打席
宿泊施設 あり
系列コース
アクセス アクアライン〜圏央道・木更津東ICより8km/館山自動車道・姉ヶ崎・袖ヶ浦ICより18km
電車JR内房線・東京~木更津駅下車 87~91分
クラブバス木更津駅より運行 35分 要予約  全日  7:50  
コース概要 アウト・3番は2段グリーンでグリーン前の左にバンカーがあるので攻め方が難しい。9番ホールは、左サイドのバンカーがアプローチの正確さを要求する。
イン・フラットなフェアウエイの10番は豪快なロングショットができるが、200Yにセットされたグラスバンカーが戦略性を高めている。
備考
会員情報
正会員 平日会員(土曜日利用可能) 平日会員(土曜日利用不可)
名義書換料 (万円・税別) 100
入会預託金 (万円) 0 0 0
年会費 (万円・税別) 6 0 0
入会条件 ・法人会員は上場企業若しくはこれに準ずる企業又は会員(但し譲渡人本人を除く)1名の推薦を受けた法人
・会社及びクラブ理事会で入会承認を受けた法人
・欠格条件:クラブ会員に相応しい人格と執権を疑われる者 暴力行為他社会規範に反する行為をし本クラブの品位、秩序を乱す恐れのある者 指定暴力団構成員・準構成員若しくはこれらの者と関わりがあると思われる者
証券サンプル・会報等
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ザ・カントリークラブ・ジャパン

ゴルフ関連NEWS

ザ・CC・ジャパン(千葉)親会社に(株)ザイマックス 2015年06月03日

法人専用の高級接待倶楽部として運営しているザ・カントリークラブ・ジャパンは、不動産会社の完全子会社になる。同CCの経営は(株)ザ・カントリークラブ・ジャパンで、東京電力・鹿島建設・三井住友銀行などの有力企業を中心に10社が各10%の株式を保有していたが、東京電力が福島第一原発事故などから所有株式の売却を希望したことが契機となり、経営基盤を強固にするためオーナー企業が必要との結論なった。 そのオーナー企業として不動産事業やゴルフ場再建に実績のある(株)ザイマックスが順次株式を取得。これまでに90%、残る10%も6月には取得予定。ザイマックスは、(株)リクルートのビル事業部からMBOにより平成12年に独立、平成23年8月に、南富士CC経営の(株)南富士カントリー倶楽部のスポンサーとなり同社の再建を成功させており、グループ2コース目のゴルフ場となる。 ザ・CC・ジャパンは、オーナーは変わったものの、ゴルフ場名や運営面の変更はなく代表も続投。前田代表は、「ザイマックスからはスタンスやコンセプトも変えず経営・運営するよう指示されている。今年行ったパートを含む96名の従業員のベースアップについてもりかいをえている」と語っている。現会員数は375社。

ザ・カントリークラブ・ジャパン

ザ・CC・ジャパン(千葉)会員権の流通性を高める 2008年04月21日

高級接待用クラブで中間法人による間接株主会員制で再出発したザ・カントリークラブ・ジャパンは、入会条件が厳しく、経営会社の財務内容が悪かったため会員権の名義書換が数件しかなかったが、メインバンクと会員の協力により運営会社の財務内容も改善、縁故募集を行い入会条件も緩和した。
名義書換料は100万円(税別)、年会費は60,000円(税別)。入会条件を株式公開の企業に範囲を広げた他、入会条件を満たしているかを事前にコースへ確認することとした。
現会員は法人のみの315社で680口が会員登録している。現経営は㈱ザ・カントリークラブ・ジャパン。

ザ・カントリークラブ・ジャパン

ザ・CC・ジャパン株主会員制に移行へ 2006年08月11日

昭和63年にオープンした法人会員制のザ・カントリークラブ・ジャパン(18H 千葉)を経営する、(株)ザ・カントリークラブ・ジャパンは、会員制度を現在の「預託金制」から中間法人を活用した「間接株主会員制」へ移行することを会員に対して、このほど発表した。同社では、預託金償還問題の抜本的解決を図ると共に、「関東屈指の”高級接待コース”としてのグレードを維持・向上させ、会員の権利の向上と充実化を図るために株主会員制に移行する」と語っている。具体的には、ゴルフ場施設等は同名の新会社、(株)ザ・カントリークラブ・ジャパンの償還を受けると共に、設立される「有限責任中間法人TCCJ」の社員となる。同中間法人は新会社の株式の10%を取得することから、これにより会員は間接的な株主(プレー権等は従前通り)になるとしている。

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